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ビジョン達成型360度評価・賃金制度⑤

「ビジョン達成型360度評価・賃金制度」について4回説明してきました。今までの人事評価・賃金制度は、評価をして賞与や給与に反映させる役割が主体でした。しかし、それだけでは、会社の業績にはなかなか結びつかないのが実態です。その理由は、評価の客観性・公平性に問題があり、更に社員の能力向上に活用できていないためです。そこで、今回も多くの成長企業で取り入れて数々の実績をあげている、「ビジョン達成型360度評価・賃金制度」の第5回目です。この画期的な評価方法を使って、部下や同僚など上司以外評価を活用することで、客観性・公平性が格段に改善され、能力向上に大きな効果を発揮します。

前回は、評価項目について説明しましたが、今回は、評価者について解説します。評価者の主体としては直属上司となります。しかし、直属上司だけでは、正しく評価できない場合がありますので、それをサポートするために自己評価以外に、同僚評価、部下評価、他部署の上司や仕事内により、お客様の評価及び取引先の評価も検討します。理由は、より客観的な評価が可能となるからです。


次に自己評価を行って、提出してもらいます。これは、評価を受ける本人が自分の事をどの程度客観的に自己評価できているかを確認する事が目的です。この評価が、過大あるいは過小に評価されている場合は、上司との面談において、その内容を指摘してより客観的な自己評価に近づけて、今後の教育・成長に役立てるようにして行きます。

次に評価をするのは、同僚です。普段一緒に仕事している同僚の立場からみて、どのように仕事をしているか客観的な判断をしてもらいます。特に、同僚との協力度やコミュニケーションなど共同作業がどの程度円滑に実施してチームワークを良くしているかなどについての情報は大変重要です。単に自分の仕事をだけを考えているのか、周囲との協力を考えて全体の進捗を考えているなど貴重な情報が得られます。

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